未来の年表2

[yuragineko]

「はじめに」

前回の「未来の年表」では、われわれの未来におこるであろう「社会」の変化について見てきました。

今回の「未来の年表2」では、われわれの生活に直接関わってくる出来事について見ていきたいと思います。

それでは、まず前回のおさらいも兼ねて、日本の現状と、将来についてざっと見ていきたいと思います。

このままいくと、70年後に、日本の人口は半分になります。「日本列島は狭いのだから、人口が減ったほうが住みやすくなりそう。」といったメリットを上げる人もいるでしょうが、資源に乏しい我が国では、人口減少は国力の低下を引き起こします。

貿易大国だった日本も、最近のGDPに占める外需（輸出による利益）の割合は10％ほどであり、その大部分は内需（国内での利益）が占めるようになった結果、それほど資源が必要ではなくなったような印象を受けます。

しかし、内需とはいっても、すべてを国内でまかなっているわけはなく、外国から製品や原材料を輸入しています。

では、外国から輸入するためのお金はどうしているのでしょうか？現在の日本企業は外国に工場や会社を持っており、そこで得た収益を日本に送金しています。

昔は、国内で製品を作って、それを外国に売ることで、お金を稼いでいたのですが、現在は、外国で製品を作って、外国で売ったり、外国企業に投資をして、配当を得ることにより、お金を稼いでいるわけです。

もちろん、今でも輸出をしてお金を稼いでいる企業もありますが、上でも述べたように、GDPに占める割合は年々、減少しています。

このように、日本国内にいる我々が外国からモノを購入できるのも、日本企業ががんばって稼いでいるからなのですが、このまま人口が減ればどうなってしまうのでしょうか？

日本人が減ったとしても、日本企業が健在であれば、我々の生活レベルが著しく低下するということはなさそうです。

ですが、自動成長していくスーパーAIでも、日本が手に入れない限りは、人口が減っていくことで、国力は確実に低下していくことでしょう。

現在の産業は人手があれば、それだけ富を生み出せるというものではなく、むしろ一部の天才が考えたアイデアをもとにして、少数の秀才がその産業を育てることで、富を生み出すようになっています。

ということは、いくら人がいても、能力があまり高くない人ばかりであれば、国は成長しないということなのでしょうか？

とはいっても、人間の能力には限界がありますし、天才ばかりを産み育てる技術はいまのところないので、やはり、ある程度の人数は必要になってきます。

ある程度の人数がいれば、その中から、天才や秀才も生まれやすくなるので、その結果、国力も向上していくわけです。そして、あまり能力の高くない一般大衆も天才が生み出した産業のおこぼれをいただいて、豊かな暮らしができるようになります。

そう考えると、やはり少子化というものは、われわれの老後だけではなく、この国全体を貧しくしていくものであるといえるでしょう。

「コロナが少子化社会に与える影響」

さて、昨今、社会を震え上がらせているコロナウィルスでありますが、この問題は少子化社会にどのような影響を与えるのでしょうか？

不謹慎ながらネット上では、コロナウィルスによって、高齢者が死ぬことで、少子高齢社会問題が解決し、若い人の生活も楽になるのではないか？といった話もちらほらみかけるわけですが、どうやら、そんな簡単な話ではなく、若者でも免疫力が落ちていれば亡くなってしまうわけで、人口全体が減少することで、国力がますます低下していくほうがより心配であるようにも思えます。

というか、インフルエンザによる肺炎などが減って、死亡率が下がっているという話もあるので、むしろ高齢化問題がさらに深刻化するんじゃないでしょうか？

なぜなら、経済活動停止によって、高齢者の死亡率が減ったにも関わらず、社会保障費用をまかなうことができなくなり、収入もないのに消費税ばかり上がっていくということにもなりかねないからです。（そうなると、資産を持っているお年寄りよりも、若者が経済苦によって自殺することで、さらに少子高齢化が悪化しそうな気がします。）

そんな感じで、今回の新シリーズでは、コロナウィルスの影響も考えつつ、ひきこもりと少子高齢社会の関係について考察していきたいと思います。

「アテクシのコロナウィルスに対する見解」

さまざまな情報が錯綜していて、何が真実なのか？素人であるアテクシにはさっぱり正解がわからない状況が続いているのですが、そうはいっても、なにかしらの対策はとらざるを得ないわけで、新しい情報が出れば、その都度対応を変えていくことを前提とした上で、アテクシの見解を述べたいと思います。

・コロナ収束はありえるのか？

これはもう、ワクチンと特効薬が開発されない限り無理でしょうね。開発されたとしても、新型コロナは変異するので、すぐに効果がなくなってしまうかもしれませんが、ワクチンが開発されたという事実が人々の心に安心感を与えることで、経済活動を含めた日常生活はある程度戻ってくるのではないでしょうか？

とはいえ、ワクチンが開発されるまでに、2年ほどかかるという話もあるので、感染が一旦収まったように見えても、第2波、第3波が起こることは確実なので、当面の間、経済は低調になるでしょうし、精神的に疲れた人たちがいろいろな事件を起こすような時代になってきそうな気がします。

感染が拡大しても、集団免疫ができれば、発症する人が劇的に少なくなるので、収束といえる状態になりそうですが、どうなんでしょうね。WHO(最近はあまり信用できないですけど）によると、抗体があまりできないみたいな話もありますので、やはりワクチンができるまでは、完全な収束はありえないのかもしれません。

・はじめにまとめ

・コロナウィルスの出現によって、未来の年表が変わる可能性がある。

・お年寄りが大量死することで、高齢化問題が解決することはない。

・むしろインフルエンザ肺炎などが減り、社会保障費用の負担が増え、消費税が上がってしまう。

[yuragineko]

第一回

・概要

「凶器と化す自宅」

・家庭内の事故は交通事故の6倍

高齢者になると事故死が増えるというのは想像しやすいだろう。ところが、高齢者の事故発生場所としては、一般道路は6.9％に過ぎない。ではどこで事故にあっているかといえば、家の中なのである。

内閣府の「高齢社会白書」が、65歳以上の事故発生場所の分析を紹介しているが、「住宅」が77.1％と突出しているのである。

交通事故死と家庭内における「不慮の事故」とを、データがそろっている2016年で比較してみよう。この歳の65歳以上の交通事故死は前年より109人減って2138人だった。これに対し、家庭内における不慮の事故は、なんと1万2146件だ。単純に比較すれば6倍もの差がついている。

要因別では、トップ3は、「不慮の溺死及び溺水」の5086件、「その他の不慮の窒息」3274件、「転倒・転落」2302件、いずれも交通事故を大きく上回る。

高齢になると片付けがおっくうになってくるものだ。とくに認知症の初期段階にでもなれば、ますます片付けられなくなるだろう。

運動機能や平衡感覚等、体力そのものがどんどん弱っていくので、そのような置きっぱなしの物につまづいて転倒してしまうのだ。

独立行政法人の国民生活センターによれば、事故のきっかけの1位は「転落」30.4％、2位は「転倒」22.1％である。

とりわけ階段による怪我が多い。段差でつまづくのだ。

不慮の事故原因のトップは「溺死・溺水」となっているが、これも転倒と無関係ではない。湯船の中で眠ってしまい溺れるケースもあるが、つまずいた拍子に湯船に倒れ込めば溺死となる。

東京消防庁の資料によれば、2012年から2016年に風呂場の事故で救急搬送された65歳以上の人のうち、44.4％が死亡し、重篤な症状だった人も40.0％に及んだ。重症の5.9％含めれば、9割の人が生命の危機にさらされている。

・アテクシのコメント

そういえばアテクシも最近、買い物したモノをそのまま放置していることがよくありますね。コロナウィルスが流行っているので、保存がきかない食料品を除き、ウィルスが死滅するまで放置しておいてもいいのかもしれませんが、部屋がモノで埋まってしまい、ゴミ屋敷になっても困るので、こまめに片付けるようにはしたいものです。

というか、そもそもモノが多すぎるのかもしれません。あの世にモノを持っていくことはできないので、必要最小限のモノ以外は持たないようにすれば、部屋もすっきりしますし、お金も節約できそうです。

どうしても、物欲がまだまだおさまらないという方は、本当に欲しい物をじっくり考えて買ってみてはどうでしょうか？アマゾンなどのネット通販はすごく便利なのですが、ポチポチしてると、あっというまにお金が消えて、モノばかりが増えてしまいます。

とくに娯楽品については、ほしいと思った直後にポチるのではなく、一週間くらいじっくり考えてから購入を決定したほうがいいでしょう。

次に風呂場での溺死なのですが、個人的には風呂には入っていないので、あまりピンときませんでした。（いやいやもちろんシャワーは浴びていますよ。）お風呂に入ったほうが血行がよくなって、寝付きもよくなるということはよくわかってはいるのですが、どうにもめんどくさいんですよね。

でも、もうすこし歳をとったら、お風呂にハマってくるのかもしれません。

溺死対策としては、タイマーをセットしておいて、眠りそうになっても、一定時間がすぎると、大音量がなるとか、冷水がかかるみたいな謎のしかけをつくっておけばいいのではないでしょうか？（できれば、優しいメイドロボに起こしてもらえるような社会になっていてほしいですね。）

あと、ヒートショックといって、急激な温度変化により、血圧が大きく上下し、心筋梗塞や脳梗塞を引き起こす事故があるそうです。

冬は暖房をしている部屋としていない部屋の寒暖差が激しいので、部屋の移動をしたときに事故がおこりやすいらしいですね。お風呂の場合も、冷え切った体で熱いお湯につかるとなると、かなり体に悪いようです。

ひきこもりは基本的に独身ですから、部屋は一部屋で十分だと思うので、部屋の移動によるヒートショックは起こらないような気がします。

お風呂は体を温めてから、ほどほどの温度で入るのがよさそうです。

・第一回まとめ

・寿命が近づくにつれ、モノは少なくしていこう。

・溺死対策をしっかりして、お風呂に入ろう。

・お風呂はゆっくり入ろう。

[Keitoku]

「不慮の溺死及び溺水」の5086件、「その他の不慮の窒息」3274件、「転倒・転落」2302件、いずれも交通事故を大きく上回る。

友人の親御さんも風呂場で亡くなってしまったので、歳をとると本当に風呂場での転倒が脅威なるのだなと思います。自分も風呂場で起立性貧血で一瞬気を失ってぶっ倒れたことあるし、気をつけねば。その他の不慮の窒息ってのはどんなケースなんでしょうね？年老いて窒息で死ぬ確率が高いのは怖いなぁ。とはいえ自分だけは安らかに死ねる！とみんな信じよう（笑）

そもそもモノが多すぎるのかもしれません。あの世にモノを持っていくことはできないので、必要最小限のモノ以外は持たないようにすれば、部屋もすっきりしますし、お金も節約できそうです。

モノはどうしても、ひきこもってると本やら何やら増えていくけど、最近はありがたいことに（味気もないけど）デジタル化が進んでるので、本当に身近に置いておきたいものだけ買うか、増えたらメルカリやら、ブックオフで放流するとかして、増えすぎないように注意したいですね。

[yuragineko]

第二回

その1

「食卓から野菜が消える！？」

2018年冬、大根や白菜などの葉物野菜の値段が高騰した。2018年は、国産野菜の価格は春先になって落ち着きを取り戻したが、こうした高騰ぶりは全国的かつ毎年のように見られる。

野菜がたびたび高騰するのは、台風や長雨、寒さといった天候不順によるところが大きい。収穫期に産地を直撃すると、生産量が大幅に減り、それがたちまち価格に反映される。

労働力人口の減少も野菜生産減少の大きな原因のひとつである。農水省によると、国内の経営耕地面積が30アール以上、または年間の農産物販売金額が50万円以上の農家数は、2015年は133万戸と10年前（2005年）の196万戸と比べて、32％の減少となった。組織経営なども含めた全体数で見ても、一貫して減少傾向で推移してきた。

農業従事者の平均年齢を見てみると、1995年には59.6歳だったが、2005年には64.2歳となり、2015年には67歳と高年齢化が進んだ。跡継ぎが農業以外の仕事についたり、そもそも跡継ぎ自体がいない農家もいたりするということだ。

結果として、65歳以上が全体の65％と、3人に2人を占めるに至っている。対象を60歳以上に拡大したなら、全体の約8割に及ぶ。

問題は、農業従事者の絶対数が減り始めたり、単に高齢化が進んだりしたことだけではない。生産する品目があまりに稲作に偏っていることが問題なのだ。

政府が保護を推進してきたこともあって、稲作従事者における65歳以上の割合は、1995年の50.9％から、2015年には76.5％を占めるに至った。

実は、野菜は農産物の中でも特に栽培の手間がかかる。田植えから収穫まで一貫して機械化が進んでいる米とは異なり、農機具の機械化はかなり遅れており、いまでも人手に頼って一個一個収穫するのが主流だ。

野菜生産に取り組んできた農家も高齢化が本格化し始め、今後はますます野菜づくりをする農家が減ることも予想される。

大根や白菜などの収穫は重労働であり、生産量はじわじわと減少してきている。農水省の調査対象となる主要な野菜全体の生産量では、1985年の1516万トンから2016年の1318万トンへ、13％も減少している。

同じ野菜でもトマトやナス、きゅうりといった施設野菜は、大規模な温室による安定生産ができるのだが、こちらも高齢化は進み始めており、2015年の65歳上の割合は43.9％である。

要するに日本の野菜生産は、求められる消費量に対して、精一杯の生産力でなんとかこなしているという、ギリギリの状況に置かれている。

生産量に余裕がない分、コストを吸収するゆとりもなくなる。これでは、少しでも天候不順などがあると、たちまち品薄となり、即座に価格に反映してしまうのも当然であろう。

このようにして、野菜不足が続くと、健康にも影響が出始めるだろう。食卓から野菜料理が減り、毎日の摂取量がすくなっていたったことが原因で、糖尿病の数値が悪化したり、ある日突然、心筋梗塞が起こって死に至るといったこともあるかもしれない。

海外からの輸入も簡単にはいかない。とくに生鮮野菜は長期間販売できるわけではないからだ。20世紀は石油の時代であったが、21世紀は食料をめぐって国同士が争うという話もあるように、自分の国が食料不足になったときに、外国に食料を輸出するような国はないのである。

・アテクシの意見

そういえば、最近野菜をあまり食べていないような気がします。リンガーハットでちゃんぽんを食べることで野菜を摂取しているつもりになってはいるのですが、それ以外はまったく食べていませんね。

いちおう、ビタミン関連はサプリメントを摂取することで、栄養補給をおこなってはいるのですが、やっぱり普通の食事から補給したほうがいいにきまっているので、サプリばかりに頼るのも考えものかもしれません。

とはいっても、食事をつくるのはかなりめんどうくさいんですよね。ひきこもりだから、時間はあるのですが、めんどうくささには勝てませんｗ

そんなわけで、時間がある人は野菜が安い時期はスーパーなどで栄養が豊富そうな地元野菜なんかを購入して、料理をしてみるのもいいでしょう。

でも、どーしてもめんどくささが勝ってしまう人は、やっぱりサプリメントに頼らざるをえないかもしれません。

アテクシは「iherb」というアメリカの健康食品ネットショップで、購入しているのですが、なかなか安くてよいですよ。日本のサプリメントは値段が高いわりには、栄養量が少なく、あまり効果がないみたいです。（まぁ量が多すぎるのもどうかと思いますがｗ）

もちろんサプリメントはアメリカからやってくるので、コロナウィルスが流行っている現在、取り扱いには注意したいものです。2日くらいはダンボール箱を放置しておくことで、ウィルス対策になるのではないでしょうか？

・その1まとめ

・どうしても野菜が食べたい人は、値段が安いときに購入するか、家庭菜園をはじめよう。

・料理をするのがめんどうな人はサプリメントに頼ろう。

・iherbでサプリメントを購入しよう。

その2

「80代が街を闊歩し、売り場・窓口は大混乱となる」

国土交通省によると2015年、外出する人の割合は平日が80.9％、休日が59.9％となり、1987年の調査開始以来、最低を記録した。ただし、これを年齢別に分析してみると、休日に限っては減少傾向の20代を65から74歳が上回っているのである。

1日あたりの移動回数で比べるとさらに分かりやすい。平日は20代の1.96回に対し、70代は2.1回だ。休日も20代は1.43回だったが、70代は1.60回である。

平日の場合、75歳以上は男性が64.7％、女性も51.6％が外出している。

もちろん、若々しい高齢者が増えてきたこともある。だが、やむにやまれず外出する80代の増加が数字を押し上げている面を見逃してはならない。

誰しも80代となると、若い頃と同じようにはいかない。判断力は鈍り、機敏さがなくなる。駅の階段を上り下りするだけでも一苦労だ。一人で外出するとなれば、誰かに手助けを求めようとしてもままならない。

鉄道各社は法律に基づきバリアフリー化に取り組んできた結果、たしかに一昔前に比べればエレベーターやエスカレーターの設置は大きく進んだ。

だが、エレベーターのある駅でも、上下線のホームに1基ずつというのが実情である。地上と改札階を結ぶエレベーターも1基というところが多い。車椅子に対応しているエレベーターでも、1基に乗り込める車椅子はせいぜい1台である。仮に10人の使用者が一か所に集中したならば、エレベーター前に長い列ができる。

高齢者の外出が増えれば、電車のダイヤの乱れも懸念される。現在、東京や大阪といった大都市では、多い時間帯ならば、数分に１本の間隔で電車を走らせている。そんな芸当が可能なのは、乗客の大多数がデキパキと動ける世代だからである。

公共路線バスでも、バス停ごとに杖を手にした高齢者が待っているとすれば、いくら低床バスであっても乗り降りに時間がかかる。スタッフは運転手１人、運転席を離れてサポートに回らなければならないとしたら、バス停ごとの停車時間は長引く。

一方で、「高齢化した高齢者」の外出機会が増えれば、まちなかでもいろいろな変化が生じる。

若い世代ならば、自分のほしい商品を求めて売り場に出向き、色や柄、サイズ、さわり心地といったところの確認だけをして購入する。買い物の目的が明確なお客さんが大多数で、商品説明をスムーズに行えるとなれば、経営者は、最少人数の店員を配置することで総人件費を抑制しようとするだろう。

だが、判断力が衰えた高齢者の買い物客はそうはいかない。店員から商品説明を受けても一回では理解できないのだ。それどころか、買うべき商品を忘れてしまい、予定していなかったものだけ買って帰るといったこともある。

自治体や金融機関の窓口やATMもそうだ。窓口やATMを占拠している高齢者のために、長蛇の列ができるだろう。高齢者が増えるからといって、店員を増やせるところばかりではない。そうなれば、社会の労働生産性は著しく落ちることになる。

[yuragineko]

・アテクシの意見

ネットの発達によって、ネットショッピングが便利になったとはいえ、まだまだ日常生活の大半はスーパーやコンビニなどの実店舗に頼っている人が多いと思います。今は、自転車でも歩きでもなんとか買い物が可能ではありますが、高齢者になったときに、足腰がピンピンしているとは限りません。

車を使えば問題なさそうですが、頭の方もあやしくなっているので、事故が怖いということもありますし、そもそも免許を持っていない人もいるでしょう。

そうなると、公共交通機関である、バスや電車を利用することになりますが、地方では、過疎化が進むことによって、一日あたりの運行本数が大幅に減らされ、気楽に買い物にはいけなくなるかもしれません。

そうなると、庭で野菜を作って、食料を確保するか、なんとかネットショッピングで日用品をまかなえるようにするしかないかもしれません。

しかし、アテクシはそう悲観的でもありません。なぜなら、これから自動運転車やドローンなどの技術が発展していくことで、もはや買い物をリアル店舗でする必要はなくなるのではないか？と思っているからです。

著者はそのような考え方に対してはかなり懐疑的なのですが、今回のコロナ危機でも、強制ではないですが、経済が停止する自体となりました。経済を止めてでもコロナの蔓延を防がなければならないという政府の強い意志の前にはなすすべもなかったのです。

つまり、高齢化が進展し、人手が圧倒的に足りなくなれば、あらゆる分野で自動化を行わざるをえません。新しい技術は、たとえ、さまざまな事故や事件が起こったとしても、じっくりと実証実験を行う時間がなければ、そのまま本番運用されるでしょう。

そして、多くの犠牲を出しながら、その新しい技術によって生み出された数々のサービスは洗練され、社会に根づいていくことになりそうです。

そう、アビガンなどの既存の薬がコロナに適用されたように。

個人的にはそれもやむえないと思うんですよね。（まぁ事故や事件に巻き込まれて死ぬのは勘弁ですけどｗ）

おそらく、コロナで死ぬ人よりも、経済停止のせいで死ぬ人が多いように、高齢化社会の機能不全を放置することで死ぬ人のほうが、新しい技術を導入して死ぬ人よりも多くなりそうなんですよね。

その2まとめ

・歳を取ると、若い頃のように行動できなくなる。

・日常生活を営むための買い物が不便になって餓死する恐れも？

・しかし、技術の発展によって、自動運転車やドローン宅配が当たり前の世の中になれば、不便を感じずに生きていけるかもしれない。

[yuragineko]

歳をとると本当に風呂場での転倒が脅威

転倒は年寄りにとってかなり脅威ですよね。おそらく、歳をとると、骨がかなり弱っているので、一度骨折したら、元には戻らないと思うんですよ。

そうなると、なんとか、リハビリで多少はマシになっても、日常生活はかなり厳しくなりそうですし、下手をしたら、そのまま寝たきりになってしまうかもしれません。

そう考えると、転倒したら、いい感じに頭をぶつけてそのままぽっくり逝ったほうが幸せかもしれません。

デジタル化が進んでるので、本当に身近に置いておきたいものだけ買うか、増えたらメルカリやら、ブックオフで放流するとかして、増えすぎないように注意したいですね。

そうですね。なるだけモノのデジタル化を進めていきたいと思っています。とくに本や音楽のような情報系は、デジタル化がしやすいですね。

フィギュアとか、プラモデルとかは難しそうですけど、そのうち、VRが流行ってくれば、バーチャルフィギュアを所持することが当たり前の時代になるかもしれません。

[Keitoku]

野菜って食べなくてもすぐに体調がわるくなるわけでもないから、なんとなく不足しがちですよね。自分は積極的に野菜食べたい！って人でもないし特に。

サプリメントは野菜不足というより取ることで精神状態がよくならないか？といろいろ試してみたことあるけど、しばらく飲んでも効果を実感できないものばかりなので、やめてしまったなぁ。ナイアシンだけは、よく言われてるように即効的に身体反応があって興味深かったけど、これを常用して果たして健康にいいのか？疑問に感じたので結局やめました。

とはいえ、アンドルー・ワイルの著書とか読むと野菜に加えて、サプリも推奨されているので、やっぱりとったほうが健康には良いのでしょうね。

高齢者が若者より外出してるってのは意外でした。買い物するにしても、まとめて買うと運ぶのも大変だから、毎日ちょくちょく買い物しないといけないからだろか。

若い頃は女性のほうがよく外出するのに、高齢になると逆転するんですねぇ。たしかに近所の高齢夫婦もおじいちゃんはたまに見かけるけど、奥さんはほとんどみたことないなぁって家多いです。

[yuragineko]

第三回

その1

「老後の資金が貯まらず、貧乏定年が増大」

日本の高齢化は、高齢者の絶対数が増えるだけではない。低年金、あるいは無年金の高齢者が増えていくのである。それはなぜだろうか？

現在40代以下の世代の中には、「失われた20年」の影響で、思うような職につけなかった人が多く含まれる。低年収で年金保険料を納めることができなかった人も少なくない。なんとか年金保険料を支払ったとしても、厚生年金に加入していないので、将来の年金受給額が少ない国民年金となる。それも未納期間があったりする。

この世代以降の世代がいかに厳しい雇用環境に置かれてきたかを示すデータがある。

まずは総務省の「親と同居の未婚者」から見よう。親と同居する壮年未婚者（35から44歳）は2016年時点で288万人に上り、この世代の16.3％を占める。1980年には39万人で2.3％だったことを考えれば、すごい伸びである。

288万人の中には、親の収入に依存せずに暮らしている人もいる。しかし、完全失業者および無業者となっている人は、2016年の場合、35から44歳は52万人、45から54歳は31万人で合計83万人に及んでいる。ちなみに、もう少し若い20から34歳の134万人を加えれば、実に217万人となる。

もう一つのデータを見ていこう。労働政策研究機構によると、25から34歳の若年非正規雇用労働者の割合が2002年の20.5％から2014年の27.9％へと増加したのに対し、同じ期間の35から45歳の壮年非正規雇用労働者の割合は24.6％から29.6％へと増加している。

壮年非正規雇用労働者を実数で見ると、259万人から397万人へと53.3％の増加であり、若年非正規雇用労働者の増加率（12.6％）を上回っていることがわかる。

壮年非正規雇用労働者といえば、かつては既婚女性が定番だった。いまや、既婚女性だけではなく、男性や未婚女性、離死別女性の非正規雇用労働者数・割合も確実に増加しているのである。

35歳から44歳の男性の場合、雇用労働者に占める非正規雇用労働者の割合は2002年から2012年にかけて5.6％から8.1％へと増加した。未婚女性についても24.2％から33.9％へと増加している。これを実数で確認すると、35から44歳の男性もしくは未婚女性の非正規雇用労働者数は、この10年間で51万人から104万人へと倍増しているのだ。

こうした不安定な働き方をしている人が、まだ大きく社会問題化していないのは、親に依存して生計を成り立たせているからだ。親が亡くなるか、大病を患ってこうした不安定な雇用の子供世代を養い切れなくなった途端、彼らの生活は破綻する。先にも述べたように、低年金、無年金で、しかも自分自身の老後に向けた蓄えができていないためだ。

80代の親と50代の子という意味で「8050問題」といった言い方もされる問題である。

親の残した財産や土地を相続できる人もいるだろうが、親の預貯金だけでは生活をまかえないケースも多々あるだろう。そして、土地は人口減少時代において、その価値を目減りさせ続けていく。

「8050問題」が最も大変になるのは、高齢者数がピークを迎える2042年だ。団塊ジュニア世代の先頭が70歳となる年である。これを筆者は2042年問題と呼んでいる。

仮に、こうした貧しい世代の老後をすべて生活保護で対応しようとすれば、20兆円近い追加費用が必要になるという政府の試算もある。

この世代を支える「次の世代」というのは、現在の高校生や中学生といった世代だが、少子化が進んだ影響で団塊ジュニア世代の6割ほどしかいない。

一方、この世代は正社員になった人にも問題がないわけではない。勤務先の経営状況がおもわしくなく、賃金を抑え込まれたまま、年齢を重ねた人も少なくないからだ。

現在の40代は、バブル経済期に大量採用された先輩社員に出世を阻まれ、賃金がなかなか上昇しづらい環境にある世代でもある。終身雇用が当たり前だった世代と比べ、総じて年金受給額が低くなる見通しだ。すなわち、十分な老後資金を蓄えきれずにいる可能性が大きいということだ。

団塊ジュニア世代は人数も多いことから、彼らの出世を遅らせることで人件費の削減効果があがるようにしようという動きも一部の企業に見られた。

2005年には、40代の一般労働者のうち、部長職についている人の割合は4.02％、課長職は14.1％だった。それが2年後の2007年には部長職3.82％、課長職13.9％、2009年には部長職3.64％、課長職12.6％と下落している。

この傾向は直近まで続き、2016年は40代の部長職にが2.5％、課長職が11.2%となった。つまり40代の団塊ジュニア世代に該当する社員は、約10年前と比べておよそ半分の水準で出世できていないという計算である。40代になっても名ばかり肩書で、実質的には「ヒラ社員」のまま留め置かれている人が相当数存在しているだろう。

勤続年数ごとの給料の伸び率を求めた「賃金カーブ」を見てみよう。

高度経済成長をえて安定成長期に入った1976年は、勤続年数が15から19年の人の平均給料が、初任給に対して、約200%の伸び率を見せた。ところが、1995年の伸び率は150%をなんとか超える程度に落ち、2016年となると、さらに鈍化して150%を切っている。しかも勤続年数が増えても給与の伸び率の傾きは非常に緩やかなままで、勤続年数が20年以上の人になると、ほぼ横ばいである。

すなわち、バブル経済が崩壊した1991年から1993年の景気後退期以降に就職した世代は、景気の長期低迷が続いたために大企業を中心に行われた賃金制度の見直しによって、年功的な賃金カーブが抑制され、その影響が現在まで続いているといえそうだ。

これらのデータからは、長く勤めても賃金が上がりづらくなっている実態が読み取れる。かつての「年功序列」が完全に終焉したことを裏付けているといえよう。

厚生労働白書は2人以上世帯における1世帯あたりの貯蓄額現在高も調べているが、40から49歳の場合、300万円未満の割合は1994年の19.5％から、2014年は30.5％に拡大しており、老後に向けて十分な蓄えができていないことをうかがわせる。

[yuragineko]

・アテクシの意見

ひきこもりのみなさんは基本的に働いていないので、このような話は関係ないような話であるように思えるのですが、将来もらえる予定の年金にも関わってくる話なので、まったく関係がないとはいえないかもしれません。

年金を支払っていない人もいるかもしれませんが、年金は支払っておいたほうがいいです。どうしても支払えない場合は、免除申請をしておきましょう。金額は少なくなりますが、まったく保険料を支払わなくても、一定額を将来もらうことができます。

万が一、障害を負った場合も、免除申請をきちんとしておけば、保険料を支払っていなくても、年金を満額うけとることができます。

アテクシは20年近く前にちょろっと働いたあとは、まったく労働をしていないので、同じ氷河期世代労働者の苦労を肌身に感じることはできないのですが、ネットをみていると、実に大変な人生を送っているかたが多い印象を受けます。

最近のコロナ不況もそうですが、就職の時期によって、人生が決まってしまうような制度は早く変更したほうがいいような気がします。あとは、再チャレンジが難しい社会の仕組みも変えてほしいですね。（といっても、我々、氷河期世代はすでに手遅れなわけですがｗ）

というか、そもそも我々の世代は年金を受取ることができるのでしょうか？このまま人口が減っていって、賃金もあまり上がらない人が増えていけば、年金保険料の支払いも滞ってしまうでしょう。

そうなると、保険料の金額はもちろん減っていくでしょうし、そもそもの支給年齢が大幅にあとになりそうです。そして、支払った保険料を取り戻すことは難しいでしょう。

それなら、年金を納めないほうがいいのではないか？とも思う人がいるかもしれませんが、年金は老後の生活資金を補う目的以外にも、障害を負ったときの保険にもなりますし、収入があるひとは保険料の分を控除できるので、節税対策としても有効です。

しかし、元がとれないのではなぁ？という疑問ももっともです。ではこう考えてみてはどうでしょうか？そもそも年金は元をとるためのものではなく、老後に生活資金がなくなってしまうことを防ぐための保険であると。

そう考えれば、保険料を全額回収できなくても、なんとなく納得いくのではないでしょうか？（そもそも社会保障とは国民相互の扶助を目的に設立されているため、通常の投資のように利益を出すことを目的にすべきではないと思うのです。）

その1まとめ

・働いたら負けであるような気がしないでもない。

・将来年金だけに頼ることは難しそうだが、まったくあてにしないのも厳しそう。

・保険料がもったいない人は免除だけでも申請しておくべし。

その2

「若者が減ると、民主主義が崩壊する」

2017年、高知県大川村で、有権者が予算などの議案を直接審議する「村総会」の設置が一時検討されて大きな話題となった。総務省はあわてて、小規模な自治体向けの特例制度を設けようとした。だが、どんな制度を設けたところで、厳しい状況に追い込まれてしまいかねない自治体は少なくない。

厚労省の人口動態調査（2016年）によれば、福島県昭和村、奈良県黒滝村では、2016年の年間出生数がゼロだ。一人か二人しか生まれなかったところも11自治体に及ぶ。こうして、無子高齢化のすすむ自治体は、いずれ議会どころか存立自体が危ぶまれる。

将来的な懸念もさることながら、人口減少はもっと根本的なところで民主主義の基盤を確実に脅かし始めている。実は、選挙の際に設けられる投票所が減ってきているのだ。

総務省によれば、衆院選の投票所数は2000年の5万3434ヶ所をピークに減少し、2014年には4万8617ヶ所となった。

こうした事態に、無料送迎バスやタクシーを使って高齢者を投票所まで送迎する自治体も出てきた。

投票所が減少傾向となる理由は、人口が減ったことに伴う有権者の減少だけではない。要因としては大きいのはむしろ、投票立会人の確保が難しくなってきていることだ。

投票立会人は選挙の不正に目を光らせる需要な役回りである。自治会長などが要請を受けて選任されることが多いが、拘束時間が長く、報酬も決して恵まれていない。公職選挙法では「2人以上5人以下」の選任を求めている。だが、地域との関わりが希薄な都市部では、その候補者を見つけることは難しい。

トイレにも自由にいけず、投票立会人からは「投票に来る人がほとんどいないのに、夜の8時まで座り続けるのは、体力的にもきつい」といった声も出ているという。このため、投票時間を20時から繰り上げる投票所も目立ち始めた。

2017年衆院選の調査結果速報値によると、約4万7700ヶ所のうち1万6600ヶ所で終了時間が早められた。

今後は少子化の影響で自治体職員数自体も減っていくことを考えれば、投票所の数だけでなく、投票所の設営や開票作業など選挙事務全体が滞ったり、最悪の場合、成り立たなくなったりする自治体も出てくるかもしれない。

アテクシの意見

若い人はあまり選挙に興味がないかもしれませんが、われわれのような中高年世代は、将来の生活の大半が政治に左右されることを肌身に感じているので、政治に高い関心を持っている人が多そうです。

若いうちは政治に無関心でも、なんとかなるというか、仕事や遊びで忙しいので、政治にかまっていられないみたいなところがありそうですが、年をとると、体も頭もさびついてきて、新しいことに興味がわかないというか、あまりアクティブなことには関心が向かない感じになるんですよね。

政治はアクティブじゃないのか？という疑問がわいてこなくもないですが、50年くらい前はデモとか集会にいくことで、政治に参加した気分を味わっていたのかもしれませんが、現在はネットが政治の主戦場といった感じじゃないですか？

つまり、わざわざデモや集会に行かなくても、家にいながらにして、政治に参加した気分を味わうことができるんですよね。（それでいいのか？という疑問がないわけではないですが、今はコロナもありますし、デモや集会は避けたほうがいいと思いますｗ）

そんなわけで、ネットで政治関連のニュースを見て、コメント欄やらツイッターなどで、わいわいがやがややるってのが現代の政治のありかたのような気がするんですよね。それで政治を動かせるのか？というと、怪しい気もするのですが、検察庁関連の問題なんかも盛り上がっていたように、ある程度は効果があるのかもしれません。

そういうわけで、いろんなことがおっくうになっていくなかで、政治ネタは中高年が盛り上がれるコンテンツのひとつだと思うんですよ。（お金もかかりませんしね）

という暇つぶしコンテンツとしての楽しみはもちろんあるのですが、選挙には実際にいったほうがいいと思うんですよね。投票しても別に影響を与えないみたいな話はあるかと思うんですけど、自分が投票した候補者が当選したりすると、なんか競馬で勝ったような気持ちになるじゃないですか？

つまり、カケを楽しむ感じで、選挙も愉しめばいいと思うんですよね。（実際にお金をかけてはだめですよｗ）

そういったところから、政治に興味を持っていって、世の中のことを学び、社会を良くしていくのありなのではないでしょうか？

というか、我々氷河期世代はもっと政治的に団結すべきだと思うんですよね。なぜなら、数だけはたくさんいるので、団結すれば、大きな政治勢力になれますでしょうし、大半の人は貧しいわけですから、国財源ぶんどり競争に勝つためには、早い時期から団結して、一定の政治勢力をつくっておかなければ、老後が大変厳しいものになると思います。

維新なんかが政権をとったら、氷河期世代は自己責任世代として、切り捨てられることは確実でしょうからね。ほんと、生まれて死ぬまで、ろくでもないことばかりの世代ですねｗ

その2まとめ

・投票所が減るかもしれないけど、なんとか投票にはいこう！

・氷河期世代は政治的に団結すべし！

[yuragineko]

しばらく飲んでも効果を実感できないものばかりなので、やめてしまったなぁ。

自分はけっこうな種類のサプリを飲んでいるのですが、たしかに効いているのかどうか、疑問に思うときもありますね。

しかし、どうしても外食が多いので、気休めとしてもサプリに頼らざるを得ないところがあって、まぁそこそこは効いているのではないかと信じていますｗ

高齢者が若者より外出してるってのは意外でした。

そうですね。年をとると重い荷物が運べなくなることもありますし、自動車の運転があやしくなって、免許を返納している人もいるからかもしれません。それに、生鮮食料品だと大量に買っても、高齢者は食が細いので食べきれずに腐らせてしまうので、大量購入はできないのかもしれません。

奥さんはほとんどみたことないなぁ

もうちょっと若い高齢者だと、女性のほうが社交的なので、外出してそうなのですが、やはり年をとってくると、女性は骨が弱くなってくるので、長時間歩くのがしんどくなるんじゃないかと思います。そうなると、寝たきりになってしまうので、やはりデイサービスなんかはいったほうがいいのかもしれませんね。

[yuragineko]

第四回

「ネット通販が普及し、商品が届かなくなる」

消防白書によれば、119番通報を受けてから現場に到着するまでに要した時間は、2016年の場合、5分以上10分未満が377万件（60.8%）で最も多い。ついで、10分以上20分未満の176万件（28.5%）だ。現場到着所要時間の平均は8.5分で2006年の6.9分に比べ1.9分延びている。

119番通報を受けてから病院に収容するまでに要した時間で見ると、「30分以上60分未満」が347万件（61.8％）で最も多い。平均で39.3分かかっており、2006年の32分と比べ7.3分余計にかかっている。

このわずかな時間が患者の命取りになることがある。

時間がかかるようになった要因はいくつか挙げられるが、その一つに搬送人員の増加がある。2016年の救急車による出勤件数は全国で620万件となり、前年に比べ15万件、2.6％増となった。初めて500万件を超えた2004年以降ほぼ一貫して増加傾向をたどっている。

救急出動件数を一日平均にすると約1万7千件と、約5.1秒に1回の割合で出勤した計算となる。

到着時間が延びる要因はもう一つある。救急隊員の不足だ。救急隊員の資格を満たす消防職員は12万人ほどに及ぶ。しかし、これらすべてが専任の救急隊員というわけではない。実際に救急業務に従事する救急隊員は6万人ほどにとどまる。

ドライバーが足りなくなるのは救急車だけではない。物流の担い手も不足する。2020年度に10万人、2030年度に8万人が不足するという。

ネット通販のすさまじい成長ぶりによって、宅配便の取り扱いは1987年の7億個から、2015年には37億個にふくらんでいる。

トラックドライバーはすでに高年齢化している。2014年時点で40から54歳の占める割合は44.3％にのぼり、全産業の平均34.1％に比べて10ポイントも高い。平均年齢でも、全職業が42.2歳なのに対し、大型トラックは47.5歳、中小型トラックは45.4歳だ。若手が参入しづらい背景には、長時間労働の割に所得額が低く、人材を集めにくい労働環境に置かれていることがある。

しかも、トラック運送業界は規制緩和による競争激化の中におかれ、賃金を上げることができないでいる。全職業の平均賃金が490万円、年間労働時間が2142時間となっている、一方、大型トラック運転手、447万円、2604時間、中小型トラック運転手399万円、2484時間と、とても厳しいことがわかる。

トラック運転手の女性比率が2.4％と、全産業の43％と比べて極端に低いことも人手不足に追い打ちをかけている。こうした状況にあって、ネット通販の拡大に伴うきめ細かなサービスを求められているのである。

宅配便の約2割にあたる年間7億4000万個が再配達になっている。年間約1億8000万時間のドライバーの労働時間増にあたり、これを人数に換算すれば9万人（トラックドライバーの1割）分に相当する労働力を再配達に投入していることになる。

こうした問題に対して、ドローン配達などの自動化が叫ばれているが、簡単にはいかない。走行中の車や電車、電柱にぶつかったり、ドローン同士が衝突したりといった事故が起こる恐れがあるし、自動配達が実現したとしても、玄関先まで運ぶ手段が人ということになれば、あまり状況は変わらないのではないだろうか？

・アテクシの意見

人口が減少すれば、リアル店舗が減っていくので、買い物がかなり不便になりそうです。

そうなると、ますますネットショッピングに依存した生活をおくるようになりそうです。（とくにアマゾンへの依存度が8割くらいになりそうです）

歳をとってくると外出がおっくうになるというのもありますし、（それでなくても、最近はコロナウィルスによって、なるだけ人と接触しないほうがいい風潮がありますし）時間の節約にもなって、ネットショッピングはやめられないんですよねぇ。

いまのところ、ネットショッピングでは、生鮮食料品が気軽に手に入らないので、まだまだリアル店舗が不必要というわけではないのですが、ドローン宅配が当たり前の時代になれば、冷凍やら冷蔵ドローンなんかも安く使えるようになって、配送料も激減するかもしれません。

そうなれば、理論的には一歩も外に出ずに、一生を終えることも可能ですねｗ

病気になったらさすがに入院が必要なのかもしれませんが、簡単な怪我や病気なら、5G時代には遠隔治療なんかも当たり前になってくるでしょうし、お薬はそれこそ宅配で問題なさそうなので、重病にならない限りは家のなかで医療も完結できそうですね。

しかしながら、著者もいっているように、完全に自動化されるには時間がかかりますので、宅配やら運送やらは、人手が必要になるわけです。そして、人手不足は年々高まっています。コロナのおかげで、宅配がさらに増えそうなので、物資はあっても、流通が滞ることにより、謎のインフレがおこって、生活が苦しくなるということもあるかもしれませんね。

マスクやら消毒液やらは、生産が追いつかないので、品不足になって、値段が上がっているわけですが、トイレットペーパーなんかは、在庫が十分にあるにもかかわらず、品不足になっていましたね。あれは、流通が追いつかないことによる問題ですね。

緊急事態宣言も解除されるようなので、リアル店舗に人が戻って、宅配もちょっとは緩和されそうですが、やはり自動運転などの自動化が進まないことには、人手不足が解消せず、将来的に物不足におちいることが懸念されます。

そうならないように、社会システムの自動化をどんどんすすめていくような法改正をしてくれる政治家を選ぶ必要がありそうです。

最近、ホリエモンが都知事に出馬するとかで、かなり斬新な公約をいくつか出していますが、旧い政治家にはできないような、政治をおこなってくれる人材が政界にも求められているのでしょう。

個人的には、今のホリエモンはあまり好きではないですが（炎上商法には飽き飽きしています。）自動化をすすめてくれるのであれば、個人的な好き嫌いをいっている場合ではありません。人柄よりも政策で政治家は選びたいものです。

そうはいっても、吉村府知事のような維新系の政治家が日本を牛耳ることにはあまり賛成ではないのですが・・・。

第4回まとめ

・ネットショッピングの利用者が増えていけば、人手不足が起こって、ものが届かなくなるかもしれない。

・ドローンや自動運転が人手不足の救世主として取り沙汰されているが、社会システムの自動化は簡単にはいかない。

・新自由主義を政治思想としている維新政治家やホリエモンが日本の政治を牛耳ることには反対だが、社会システムの自動化は少子高齢社会の解決策として、必要不可欠であるので、それがかなうのであれば、劇薬を飲むこともやむえないかもしれない。

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[yuragineko]

第5回

「ガソリンスタンドが消え、灯油難民が凍え死ぬ」

・2025年、買い物難民は600万人

自宅近くに商店がなく、食料品などの購入が困難な「買い物難民」という言葉はすっかり定着した。

「買い物難民」の明確な定義は存在しないが、農水所うによれば、自宅の500メートル圏内に生鮮食料品店がなく、自動車を保有していない65歳以上の高齢者は、372万人に上る。（2010年現在）

2025年には598万人に増えるという。経産省の調べでは、日常の買い物に不便さを感じている60歳以上が700万人（2014年）もいる。今後、ひとり暮らしの高齢者が増えることを考えれば、該当者はさらにふくらむだろう。

中でも困るのがガソリンスタンド（以下SS)である。いわゆる灯油難民の登場である。資源エネルギー庁によれば、2016年度末のSSの数は3万1467ヶ所である。ピークだった1994年末の6万421ヶ所と比べると、ほぼ半分の水準だ。

意外な感じもするが、減少率は大都市部のほうが大きい。全国平均29.4％の減少率に対して、東京都では37.7％、神奈川県36.9％、大阪府36.2％と高水準になっている。

一方、この9年間でへりはばが小さかったのは、沖縄県11％、北海道20.9％、長崎県21.7％である。

大都市部が大きく減っているのは、人件費を減らすためにセルフスタンドに改装するなど、集約・統合が進んだためだ。大型チェーン店が多い大都市部では設備の大型化への投資が進みやすく、コンビニなどへの転業もしやすい。

対して、人口減少の激しい地方では経営規模の小さいSSが多く、転廃業が進みにくい。人口減少に伴うガソリン需要の落ち込みに加え、設備更新が進まないため、設備の寿命がきたり、経営者が高齢化したりして閉鎖が起こりやすくなっているのである。

SSは自動車に給油するだけの場所ではない。暖房用の灯油や農業用機械の燃料を買い求める人もいる。寒冷地でSSが身近なところになくなり、灯油が簡単に入手できなくなれば、ひとり暮らし高齢者はひっそりと凍え死にしかねない。農業用機械を動かせなくなれば、農業も成り立たなくなる。

「地域を巡回する販売業者」がいるとはいえ、冬期中心の季節商品である灯油は、売上が延びない地区であれば突然巡回をやめることもありうる。

アテクシの意見

「灯油がなければガスを使えばいいじゃない」とい都市部住人の傲慢さに満ちあふれた、マリー・アントワネット風味の解決策も個人的にはありだとは思うのですが、都市ガスはかなりのインフラ整備を伴いますし、プロパンガスも過疎地域に進出したい業者はいないでしょうから、難しいものがありそうです。

山間地域などの人が減っていく地域のインフラを維持することはこれから難しくなりそうです。コロナウィルスがテレワークなどの情報通信技術の普及を推し進めた結果、地方に人が移住するケースはあるかと思いますが、過疎地域をなくすほどの人の移動があるとは思えません。

都市部郊外へと人が流れることはあっても、完全に都市から離れた地域に定住する人はあまりいないのではないでしょうか？

アフターコロナの時代は、通勤が減って、在宅ワークが増えるので、職住近接にあまりこだわらず住居を選ぶことができるようになるのではないか？とも思いましたが、それでも、田舎にひっこんでテレワークをしようという物好きなひとはあまり増えないのではないかと思われます。

理由としては、人の行動というか、指向性もしくは嗜好性は簡単には変わらないからです。おそらくディズニーランドも再開すれば、たくさんの人でにぎわうでしょうし、海外旅行はさすがに控えるにしても、国内旅行者は増えるかもしれません。

そうなると、都市部から地方への人の流れは、限定的なものになるはずです。ゆえに、過疎地域などのインフラを維持することはやはり難しいといわざるをえません。

ですから、都市部周辺に人口を集中させて、そこにインフラも集中させることで、快適なライフスタイルが確立できるようにすべきだと思います。

SSの減少による灯油難民問題に関しても、ベストな解決方法はやはり、大半の住民が都市ガスを使えるようになることでしょう。

都市ガスの普及までは、プロパンガスでもいいと思いますが、プロパンガスもネット通販問題にもありましたように、人手不足によって、配達が滞る恐れがあるわけで、最終的には、国民全員が都市ガスを使えるようにしたほうがいいのではないかと思うのです。（普通にエアコンでいいじゃんという気がしないでもないですが、木造建築が多い日本の居住環境においては、電気による暖房はコスト面からも、効率が悪いように思われます。）

もしくは、都市部郊外に建設する住居は鉄筋コンクリートのマンションだけに限定することで、エアコンだけで十分、暖房できる環境を整えるという手もあるかと思いますが、（そのほうが、コンパクトシティ構想的にも、インフラ整備の範囲が縮小されるので、財政的には好ましい）「木造戸建て住宅に住んで犬を飼うのが夢なんよ！」という方もいらっしゃるかと思いますので、そこは好みの問題でやっていくしかないかとも思います。

第5回まとめ

・地方のSSが減れば、灯油難民が増えて、凍死者が続出する。

・アフターコロナ時代においても、ことさら地方移住がすすむわけではないので、地方のインフラ整備には期待できない。

・都市部近郊に住居を集中させることで、インフラ整備を効率的に行うことで、灯油をつかわずとも、生活できる環境を作り出すことも必要か？

[yuragineko]

第6回

「女性に2人に1人が90歳まで生きる」

高齢社会の要因の1つに平均寿命の延びがある。男性に比べて女性のほうが長寿であることを考えれば、これからの日本は「おばあちゃん大国」になる。

だが長寿を喜んでばかりもいられない。老後の収入をどう安定的に確保するかを考えなければならないからだ。

厚生労働省の「簡易生命表」によれば、2016年の日本人の平均寿命は女性が87.14歳、男性は80.98歳だ。ともに過去最高を更新し、香港についで世界第2位である。

2016年生まれが90歳まで生きる割合は、女性が2人に1人（49.9％）、男性も4人1人（25.6％）だ。95歳までなら、女性25.2％、男性9.1％に上るという。

「簡易生命表」は各年齢の平均余命も計算しているが、2016年時点で40歳だった人の平均余命は男性41.96年、女性47.82年だ。

高齢者の人数が増えるにつれて、必然的に高齢者による犯罪も多くなる。法務省の「犯罪白書」によれば、2016年の高齢者の刑法犯検挙数は4万6977人で、約20年前の1997年に比べると約3.7倍の伸びとなった。

高年齢者刑法犯についてさらに詳細に見ていくと、窃盗が72.3％に上り、全年齢層の平均51％と比べても極めて高い。とりわけ女性では91.9％が窃盗であり、万引が80.3％と突出している。

一方、傷害や暴行の検挙数も増加し、2016年は両罪で5823人であった。これは1997年の約17.4倍である。さらに、重大事犯である強盗も増加傾向にある。

刑務所を見てみると、高齢者の入所受刑者は2498人に及び、1997年の約4.2倍に増えた。女性に限れば約9.1倍だ。人数が増えたことで高齢者率も伸び、12.2％と前年比1.5ポイント増となった。ここでも女性は統計データのある1984年以降で最大の18.1％となり、1997年（3.5％）と比べれば約5倍の顕著な伸びを示している。

高齢者の特徴は、入所者全体の中で、再入所率が高いことだ。なぜ女性高齢者は繰り返し犯罪に走るのだろうか？

高齢社会の特徴の一つであるひとり暮らしの増加が大きく影響している。仮釈放になっても身元引受人がいなかったり、帰る家がなかったり、就労も難しく経済基盤が不安定だったりするのである。

一方で、高齢者になってから初めて刑務所に入る人も増えている。生活に困窮して犯罪に手を染めているのだ。

高齢者世帯のうち、所得を公的年金にすべて依存するとしているのは、55％だ。80％以上依存するという世帯も13％に上り、合わせて68％が年金頼みの暮らしをしている。

月々数万円の年金では生活が成り立たず、働こうにも高齢者の就職は難しい。少子化で頼れる子供世代もなく、老後の蓄えが底をつけば、いよいよ暮らしようがなくなる。

前科者というレッテルを一度はられるだけでも社会復帰は難しいのに、高齢であるがゆえにさらに孤立を深めていく。

女性の場合、出産・子育てで就労できない期間もあり、非正規雇用で働く人の割合が高いなど賃金も低いため、低年金になりやすい。男性よりも長寿であることから、結婚しても連れ合いをなくしてからの期間が長くなりがちで、持ち家や老後の資産形成がしっかりなされていないと貧困に陥りやすい。

一方で、生涯未婚率も年々上昇してきており、今後さらに「貧困おばあちゃん」の増大が予想される。

高齢者社会白書によれば、2015年の高齢の生活保護受給者は97万人で、前年の92万人より5万人増加した。65歳以上人口に占める生活保護受給者の割合は2.86％で、全人口に占める受給者の割合（1.67％）より高くなっている。

生活保護を受けている高齢者世帯の9割が独り暮らし世帯で、このうち女性が53％を占めるというデータもある。

[yuragineko]

・アテクシの意見

高齢化社会といっても、平均寿命の伸びは男女で違いがあり、高齢者の割合としては、女性のほうが多くなる傾向にあるようですね。

非正規雇用者の割合をどこかでみたことがあるのですが、女性のほうが圧倒的に多いと言うか、若年層では男女あまり変わらないのですが、年齢が高くなるにつれ、男性は正規雇用者の割合が増える一方、女性の方は、高い非正規雇用率のまま推移するようです。

上記にありましたとおり、出産や子育て、男尊女卑的な社会構造（これには異論があるでしょうが、消費者としての立場においては、男女平等が進んだとはいえ、生産者（労働者）の立場として男女平等が進んだかどうかは、疑問があるとアテクシは考えます。）などを考慮すると、女性の経済的地位というものが男性に比べて低く、その結果として、老後の生活資金の困窮につながっているのではないでしょうか？

昭和的なライフスタイルであれば、結婚・出産によって、専業主婦となり、子供が大きくなれば、パートという形で非正規雇用職についても、夫の収入に依存する形で、資産形成などが可能であり、それがなくとも、遺族年金などの手厚い社会保障によって、夫の死後も、生活に困るといったことはなかったように思えます。

しかしながら、男女雇用機会均等法が制定されたことによって、労働者の立場での男女平等がなされたということになったので、女性の社会進出が進んだ結果、労働力が増加し、少子高齢社会といいながら、賃金は下降の一途をたどっているわけです。

もちろん、女性の社会進出だけが賃金低下の原因というわけではないのですが、（IT等による生産技術の進歩、グローパル化による国外への生産設備の移転、）これも大きな原因のひとつであることは間違いないわけで、賃金の低下は年金の低下につながりますので、高齢者の貧困がますます増えていくわけです。

われわれひきこもりはというと、こちらは男性のほうがおおく、年齢も大部分が高齢化しておりますので、本来ならば、正規雇用者として馬馬車のごとく労働して税金を納めなければならない立場であると、世間からみなされているわけで、肩身がせまい思いをしているのですが、社会全体から見ると、圧倒的に少数なわけで、社会に与える影響は微々たるものではないかと考えています。

ごちゃってきたので、いったんここで、まとめておきましょう。

1・男性はいずれ正規雇用に就く割合が多い。

http://www.garbagenews.net/archives/1954673.html

2・そのため老後の生活資金に困ることはあまり考えられない。

3・一方女性は、非正規雇用者の割合が多い。

4・昭和の時代は結婚することで、夫の死後も手厚い社会保障を受けることができたが、婚姻率が下がっている現在、それも難しそうである。（離婚率も下がっているとはいえ、高止まりしているので、夫の死後まで婚姻関係が継続しているケースも減っているかもしれない。）

http://www.garbagenews.net/archives/2013777.html

5・女性のほうが平均寿命が長いので、老後の生活資金が男性よりも多くなる。

http://www.garbagenews.net/archives/1940398.html

6・アテクシのイメージですが、独身男性者は早死しそうな気がする。

理由としては、生活スタイルが若いときから変わらないので、糖尿病や高血圧になりやすい食生活をしてしまう。それを注意してくれる家族もいないので、病気で倒れるまで持病の悪化に気づかない。健康診断などもめんどくさくていかない。

そして、人とのふれあいがほとんどないので、オキシトシンが分泌されずにメンタル面だけではなく、肉体も老化が進んでしまう。（つまり、愛が足りないのです。かなしぃ(´；ω；｀)）

幸せホルモン、オキシトシンの効果とオキシトシンの増やし方

7・ようするに、男性は経済面においては、老後の生活に不安はないが、独身者であれば、愛が足りないので、年金保険料分を回収することなく、早死する確率が高い。

8・一方、女性はコミュニケーションスキルが高いので、結婚していなくとも、オキシトシンを分泌することが可能であり、（むしろ旦那デスノートなどの事例を見る限り、離婚後のほうが長生きしやすいケースもあると思われる。）長生きしやすいが、その分老後の生活資金は必要になるため、非正規雇用では、その資金を捻出することが難しいため、貧困におちいりやすくなる。

9・ひきこもりは、男性の割合が高く、高齢化も進んでおり、ただでさえ、男性中高年の非正規雇用率は低く、非正規雇用者であっても、あまりよく思われない風潮があり、無業者であるわれわれ男性ひきこもりは、さらなる迫害を受ける対象といえるだろう。

10・しかし、現実的に社会に大きな影響を与えるのは、非正規雇用者の割合が多い、高齢女性である。とくに、将来的に社会保障を圧迫するのは、貧困高齢女性であり、男性ひきこもりの割合はそれに比べれば誤差の範囲である。ではなぜ、貧困高齢女性が問題とならず、貧困若年女性や中年ひきこもり男性ばかりが問題とされるのであろうか？

（番号をふってきたが、あまり意味がなくなってきたので、ここから元に戻すことにする。）

貧困若年女性に対する関心はやはり若いということがあるだろう。とくに若い女性は男性の関心を引きやすく、性的なトラブルも多く、男性だけではなく、世間一般の関心も高いと思われる。（ようするに人の下半身事情に高い関心を持つゲスの極み国民が多いということである。週刊文春はわれわれの聖典である。）

そうした中で、意識高い系のみなさんの関心も若い貧困女性に集まるので、metoo運動においても、若い女性へのセクハラやパワハラがメディアにかぎらず、SNSでも多く取り上げられることになる。

そうなると、おもしろくないのは、パワハラやセクハラをしたい欲望を持った男性であろう。その鬱屈した欲望がミソジニーといわれる、女性嫌悪主義？のようなものとなり、SNSでの誹謗中傷になったり、リアルでは、クレーマーとなって、立場の弱い店員などにむけられるわけである。（こういう話ってスカッとジャパンの定番ネタですなｗ）

一方、その鬱屈が女性にむかわず、自分より下の立場の男性にむかって、パワハラという形のマウントをとることで、支配欲を満たそうとする人達もいる。そういう人たちのターゲットとなりやすいのが、われわれ中高年ひきこもりなのである。

中高年男性の非正規雇用率は低く、無業者の割合はさらに低いものとなっている。リアルでは、正規雇用者による非正規雇用者のいじめが問題になることもあるが、ネットでは、どちらかというと、無業者に対する批判が多いように思われる。

その内実は、正規雇用者よりもリアルで虐げられている非正規雇用者がネットで無業者を叩くことでストレスを発散しているのかもしれないが、真相はよくわからない。

つまりヒエラルキーとしては、権力を持った男性＞正規雇用の男性＞正規雇用の女性＞非正規雇用の女性＞非正規雇用の男性＞無業者となっているわけである。

もちろん、ヒエラルキーであるので、カーストと違って、階層間の移動は可能であるが、人間の寿命には限りがあるので、いくら努力しても、階層を上に移動することは困難であるといえよう。

そういった感じで、将来的には、貧困の高齢女性が増加していくことになるので、女性のひきこもりの方は、なんらかの対策を若いうちにおこなっていく必要があるといえそうです。（もちろん、若い男性ひきこもりの方も中高年ひきこもりになる確率が低いわけではないので、なんらかの対策を行う必要があるように思えます。）

中高年ひきこもりのわれわれですか？来世に期待している無敵の人ですから、もう何も怖くないのです！！(｀Д´)ｺﾞｺﾞｺﾞ

第6回まとめ

・貧困の高齢女性が増加する。

・対策としては、高齢社会全体にも適用されることだが、社会の自動化しかないと思う。

・最悪、安楽死制度の整備も視野にいれるべきなのか？

[yuragineko]

「第7回」

「お先真っ暗な少子高齢時代の中で個人にできることはなにか？」

豊かさが失われる理由としては、まず、人口が減少することで、国内市場が縮み、日本のGDPが低下して、経済的に貧しくなることが予想される。

人口が減少するのだから、労働力が減ったとしても、問題なさそうに思えるが、経済活動というものは、富を産み出す主体が多ければ、多いほど、活性化していき、蓄積される富も増えるので、単純に考えると、人口減少は国力の低下につながるのである。

もちろん、北欧や一部の資源国などは、少ない人口でも、日本より豊かな場合がある。だいたいは、人口が少なくても、資源が産出するので、資源輸出によって、莫大な富を得ることで、一人あたりのGDPも高くなっているケースが多いのだが、資源に頼らず、高い教育によって、優秀な人材を生み出し、高付加価値の産業を育成することで、世界的な大企業を創り上げる国もある。

資源がない日本も、同じように高い教育によって、世界的な企業を創っていかなければならないのであろうが、そのようなベンチャーを生み出す土壌が存在しないので、旧体質の企業が生き延びて、新しい産業を育成することができないでいる。

そして、教育システムもあまり、現代的とはいえず、高度経済成長時代の大量生産、大量消費モデル企業にふさわしい人材を育てるシステムが変わらずに機能しているので、そもそもベンチャー志向の人間が増えないという結果になっている。

そして、結局は公務員になりたい若者ばかりが増えて、日本は過去の遺産を食いつぶすだけに終わっているわけである。そうした状況を私達は変えることができるのであろうか？

それでは、アテクシの前置きはここまでにしておいて、本題にはいろうと思う。

・戦略的に縮む

筆者は「戦略的に縮む」ということで、日本の少子化はこのまま続いていくだろうから、そのなかで豊かさを維持していく方法を考えていこう、ということを本書の中で述べている。ではどのような、方策があるのかそれを見ていきたい。

「個人ができることその1」

・働けるうちは働く

人生100年時代と言われるように、老後に必要な生活費はますます増えていくことになるであろう。そうした中で、年金受給額が増えたり、生活保護が増えたりすることはない。

高齢者社会白書によれば、高齢者の1ヶ月あたりの平均収入（年金を含む）は、10万円から20万円が一番多く、独り暮らし世帯では、月収10万円未満が男性37.4％、女性36.8％と4割近くを示している。

とはいえ、歳を取れば頭も体も若いときのように動かず、企業側も、若い労働者よりも能力が低くなった高齢者に高い賃金を払いたいとは思わないだろう。

・業務内容の見直しを

高齢者を戦力として活かすには、職場ごとに業務内容を再点検する必要がある。20代や30代が行っている業務の中には高齢者のほうがうまくできる仕事もあるはずだ。

一方、体力的、知力的に、若い人がおこなったほうが成果がでやすい仕事もある。

このように、人的資源を高い生産性が発揮できる場所に配置することで、全体の生産性を向上させ、高い付加価値を持った製品やサービスを生み出すわけである。

日本の高齢化率を見ると、2024年には約30％となり、約3人に1人が高齢者となる。2065年には38.4％である。

人手不足の対応策としては、外国人労働者やAI・ロボットがあげられる。これらももちろん活用すべきだろうが、不確定要素が高く、現状ではそれをあてにしすぎるわけにはいかない。

とくに外国人労働者は受け入れている国で、問題になっていることも多く、そもそも、衰退している日本に来たがる外国人はあまりいないかもしれないのだ。

結局は、我々自身の労働力を増やし、高齢社会の労働力不足に対応していかざるをえなくなるだろう。

・アテクシの意見

たしかに、来たるべき超超超高齢社会に備えて、労働力を増やしていかなければならないことは、たしかであろう。

しかしながら、女性や高齢者を労働力として活用しようにも限界があると思われる。とくに高齢者は体力も知力も衰えることはあれども、成長することはないので、その生産性は落ちる一方であるし、女性も高齢化が進むわけで、同じように生産性が高まるということはない。

ゆえに、選択肢としては、AIなどを使用したロボットなどの自動化システム、もしくは、外国人労働者の2択にならざるをえない。

筆者は、AIには懐疑的であるし、外国人労働者も受け入れたくはなさそうである。

たしかに、AIによる自動化はかなり夢物語に近い話もあり、アテクシたちが後期高齢者になるときまでに、夢物語が現実になっている保証はない。とはいえ、最近のテクノロジーの進化はかなり速くなってきているので、完全な夢物語とまではいえないと思う。

技術的には可能であっても、なにかしらの利権や、過度な安全性を求める国民性や、新しい技術に対する不信感や、受け入れることへのめんどくささなどが原因で、せっかくの技術も宝の持ち腐れとなってしまっているのが現状ではなかろうか？

自動化システムの導入によって人が死んだとしても、AIはいずれ自己学習によって、高い安全性を獲得するのだから、多少の犠牲はやむえないというのは、暴論すぎるかもしれないが、高齢社会によって、悲惨な事件や事故が起きるよりは、自動化による事故が起きる確率が低いことは確かであるので、暴論といえども、ある程度は受け入れていく必要があるのではないだろうか？

人類は文明を進歩させていくなかで、多大な犠牲を出してきたし、それはこれからも変わらないと思う。技術の進歩によって、その犠牲は少なくなってきているわけで、ここで文明の進歩を止めることは、犠牲者の数を減らすことができないことを意味する。

人類が滅ぶまで、我々は進歩し続けていかなければならない運命なのだと思う。

そういうわけで、アテクシは、AIなどを使った、社会システムの自動化によって、高齢社会のさまざまな問題を解決していく政策を支持したいと思う。

外国人労働者については、断固反対である。知的労働者やお金持ちについては、日本に住み着いてもらってもいいと思うが、単純労働者にはあまり来てほしくない。

理由は単純で、単純労働はこれから、どんどんAIによって代替されていき、仕事自体が少なくなっていくだろうし、どうしてもAIで代替できない単純労働はかなりキツイ仕事になると思うので、そういった仕事の賃金を高く維持するためにも、外国人の単純労働者を受け入れてほしくないのである。

生まれが貧しくとも、あまり頭がよくなくとも、高賃金の単純労働という仕事が残されていれば、それなりの資産を築けるだろうし、学費を稼いで、上の階層に移動することもできる。

AIが社会システムのほとんどを担う時代は、おそらく人間の仕事はかなり高度化されていることだろう。ある程度の学歴や知能がなければ、そういった職業に就くことができない。

そういった仕事はやりがいもあるし、賃金もそれなりのものであろうから、そういった職業につきたいひとがほとんどだと思われる。

人口が減少したとしても、そういった仕事ありつける人は限りがあるだろうから、たいていの人はあまりおもしろくなく、自分に向いていない仕事につかざるをえないわけだ。

それは今と変わらないだろうけど、なるだけなら、自分の希望に沿った仕事につきたいものである。そのためには、高いスキルが必要となるため、スキルを取得できる学校に通ったり、無給で仕事を請け負ったりしないといけない場合もありそうだ。

そのときにBI（ベーシックインカム）が存在すれば、無理をして低賃金の重労働を行う必要もないのだろうが、AIによる社会の自動化よりも、BIによる最低限度の生活保障は実現が難しいと思うので、あまり好きではない仕事につかざるをえないだろう。

そういったときに、単純労働や重労働が低賃金であったなら、仕事をするだけでヘトヘトになり、自分のやりたい仕事のスキルを学習する気力もお金もないということになる。

だからこそ、単純労働や重労働などは、高賃金でなければならないのである。

第7回まとめ

・老後の生活を支えるには労働しか選択肢はないのか？

・年金や社会保障が先細りなのは確かだが、いつまでも健康に働ける保証もない。

・多少の犠牲が出ても、AIによる社会の自動化を推し進めていくことで、生産性を高かめることが可能になる。単純労働のための外国人を受け入れてはいけない。

[yuragineko]

「第8回」

個人ができることその2

1人で2つ以上の仕事をこなす

勤労世代である20から64歳の人口は2015年に7100万人を数えたが、2030年には6300万人、2045年には5100万人とわずか30年間で2000万人近く減る。

日本が豊かさを維持し、社会を機能させていくためには、働き手の確保に知恵を絞らなければならない。

そこで、「1人で2つ以上のしごとをする」ことを第2のメニューとしたい。第1のメニュー「働けるうちは働く」と並び、選択肢となろう。

空いた時間をうまく利用し、いろいろな仕事をすることで、特定の業種が機能しなくなる事態を防ぐのである。

すでに働き口の少ない地方では、いくつもの仕事ヲイしている人はいる。朝は幼稚園のバスの運転手、その後は自治体から委託された仕事をこなし、夜は飲食店に勤めるといった具合だ。1つ1つの収入は少なくても、合算すれば年収500万円を稼いでいる人もいる。

厚労省は2018年1月にガイドラインを作成し、モデル就業規則を改定して、「許可なく他の会社等の業務に従事しないこと」という規定を削除し、副業、兼業についての規定を新設した。

とはいえ、厚労省の規定の見直しで、すべての課題が解決したわけではない。

ダブルワークによる長時間労働で社員の健康を損ねるといった懸念があり、労使双方から「長時間労働の是正に逆行しかねない」といった声は根強い。

本業の会社だけなら長時間労働を抑制できるが、本業、副業を合算すると把握は難しくなるからだ。

だが、副業や兼業は誰かに強制されるのではなく、あくまで個々人の意思で行うものだ。要は程度次第だ。体調不良になるまで働きすぎないよう、自己管理が求められる。

一方で、勤労世代が大きく減っていく状況下で、新卒から定年まで生涯1社で働くという終身雇用を続けることは難しい。

人生100年と言われる時代となり、個々人が老後も働き続けようと思えば、複数のキャリアを持つ必要性が大きくなってきた。複数の仕事をかけもちすることは第二の人生の準備にもつながる。1つの会社で勤め上げる人は、一般的に自身のスキルを意識せず、定年間近になって慌てることが多い。

副業、兼業といった収入を伴う仕事だけではなく、ボランティア活動だってよい。国民個々が、身近なところでほんの少し働く機会を増やしていくことが、勤労世代の激減カーブを和らげ、巡り巡っては様々な社会サービスの提供を少しでも持続させることとなる。

・アテクシの意見

人生100年時代において、老後の生活資金を年金だけに頼ることなく、自力で稼いでいかなければならない時代という考えには賛成というか、いたしかたないというか、やむえない気持ちではあるのですが、太字の部分には反対ですね。

著者は副業は強制されることはないと、おっしゃっているわけですが、表面的にはそうだとしても、実際には副業しなければ生活できないような社会になる恐れがあるわけです。

もちろん、体力的に副業が難しいかつ、最低限度の文化的生活に収入が見合わない場合、生活保護という最終手段があるわけですが、副業が当たり前の時代となれば、どうにか副業をすることで、生活保護を受けないようにデキないか？という社会の圧力が生じる可能性は高いと思います。

そして、メンタルや体を壊して、自殺や病気や過労死によって、あの世に旅立つ人が増えないともかぎりません。体調不良になるまで働かないように自分で調整すべきとおっしゃられておりますが、そのようなことが可能であれば、現在でも過労死がおこっているはずもなく、副業時代が本格的に到来すれば、過労死の数もうなぎのぼりになることでしょう。

そして、労災も財源には限りがありますので、死亡しても簡単にはおりなくなるかもしれません。

著者はどうしても、国民の生産力を上げるために国民に労働をさせたいという気持ちが大きいようですが、それは、現在のブラック企業における生産性の低さを長時間労働でカバーするようなものではないでしょうか？

人間の能力を最大限に引き出したとしても、機械には勝てません。いまのところ、人間が勝っているところもありはしますが、いずれ機械にとってかわられると思います。そうであるならば、いつまでも人力に頼らずに、業務の自動化や機械化をすすめることで、生産性を上げるべきではないでしょうか？

終身雇用の終わりは筆者のおっしゃるとおりだと思いますし、多様なスキルを身につけることで、有利な雇用契約を結べる可能性もあります。だから、自分のスキルを上げるための副業であれば、積極的にやっていくべきだとは思います。

自分のやりたいことであれば、スキルも上がっていきますし、スキルが上がれば、収入も増えていきます。

しかし、生活のためにやむなくおこなっている単純労働などのスキルが身につかない仕事は、目先のお金を稼ぐにはいいかもしれませんが、時間がたてば、収入が増えないどころか、加齢や外国人労働者や機械化によって、労働時間を増やしても、収入が減っていくということになる恐れもあります。

本業のほうもいつだめになるかわからないご時世なので、副業を新しい本業にできるように、スキルアップをしていくことは大切なことだと思うのです。

第8回まとめ

・人生100年時代において、終身雇用は崩壊し、副業を行わないと生活費が稼げない時代がくる。

・副業は強制されるべきものではないので、過労死しても自己責任。

・外国人や機械に置き換えられる副業は、キャリアにならないので、やめておこう。本業もいつなくなるかわからないので、副業を新しい本業にする気持ちで取り組むべし！

[yuragineko]

第9回

「個人ができることその3」

家の中をコンパクト化する

・使う部屋と、使わない部屋を分ける

政府が推進するコンパクトな街づくりと同じく、自宅で使用する部屋を集約するのだ。

高齢者が独りで暮らすとなると何かと不便である。物忘れが激しくなり、役所から届いた大切な書類や玄関の鍵などを忘れてしまうこともままある。

部屋数がある家であれば、暖房費もバカにならないので、使わない部屋と使う部屋との寒暖差によって、ヒートショックをひきおこしてしまうかもしれない。

「使う部屋」には、日常生活に必要なものをすべてそろえておく。こうすれば、物忘れでモノが見当たらなくなっても、探す場所を限定できるので見つけやすい。

廊下からお風呂場にいたるまでを「使う部屋」と決めてしまえば、それらに冷暖房を集中的に備え付けて、寒暖差を小さくし「ヒートショック」のリスクを下げることは可能だ。

このメニューで伝えた真意は、日常生活におけるどんな小さな工夫であっても、働き手世代が減っていく時代においては意味があるということだ。数少なくなる働き手世代に、なるべく手間をかけさせない、彼らの貴重な時間をなるべく奪わないということだ。

・アテクシの意見

アテクシも歳をとったせいか、買い物に行ったときに、買いたいモノがあったのに、忘れてしまい、買えなかったことがなんどもあります。

アテクシはミニマリストと呼ばれるほどではないのですが、なるだけモノは持たないようにこころがけています。

モノを持たないことで、脳にその分負担をかけずにすむので、モノ忘れも軽減されるのではないでしょうか？

たしかに選択肢が多いことは、できることが広がるので、大変よいことのように思えますが、1年に1回も使わないものを所持するのは、個人的にあまり好きではありません。必要になったときに、その都度買ったほうがいいと思います。

もったいない気がしますが、ごちゃごちゃとモノがあふれてくると、ゴミ屋敷が誕生してしまいそうですし、それらに気をとられてしまうと、必要な事やモノが思い出せなくなり、逆に時間の浪費につながりそうな気がするからです。

老後にお一人様になったときに、モノをなくして、ヘルパーさんに探すのを手伝ってもらうことはなるだけ避けたいですよね。

筆者のいうように、若い人たちの時間を奪わないようにすることで、生産性を維持することは有効だと思います。「塵も積もれば山となるともいいますしね。」

高齢者になってから、モノを捨てる習慣を身につけるのは難しそうなので、わかいうちに身に着けておきたいものです。

第9回その1まとめ

・自分の家がゴミ屋敷になる前にモノを少なくする習慣を身に着けよう。

・若い人の時間を奪わないことで、生産性を維持することができるかもしれない。

・大事なものはまとめてわかりやすいところに置いておこう。（泥棒が入ったら、根こそぎ持っていかれそうだけど、いずれリアルな通帳や印鑑はいらなくなるでしょう。生体認証になるはず。）

[yuragineko]

その2

・年金受給開始年齢を繰り下げ、起業する

年金を繰り下げることで、支給額を増やし、長い老後の生活資金を少しでもカバーできるようにする。

老齢年金を受給できる年齢は原則65歳からとなっている。しかし、本人の希望で60から70歳の間で選択できる。

受け取り開始時期を1ヶ月遅らせるごとに、受給額は0.7％ずつ増え、最も遅い70歳からもらい始めれば、受給額を42％も増やすことができる。

70歳の受給開始から12年弱で、原則として、65歳から受給を開始した場合と年金総額は等しくなるという試算もある。これに従うならば、70歳まで受給をおくらせて81歳以上生きればより多くの年金をもらえることになる。

女性は、かなりの人が100歳近くまで生きるとみられているのだから、得をする人は多そうだ。

年金をもらうためには保険料を支払っておかなければならない。収入がない場合は、保険料を全額免除することが可能だが、その場合、年金受給額が減ることになる。

・あなたは想定以上に長生きする。

人生100年時代を生きていくためには、少しでも健康な時間を延ばしたい。

厚労省によれば、健康寿命は2016年時点で女性74.79歳、男性は72.14歳であり、平均寿命とは相変わらず大きな差がある。もし今後、健康に留意する人が増えれば、この差は縮まるだろう。

2018年2月に高齢者向け政策の中長期的な指針である「高齢社会対策大綱」を見直したが、その中で「65歳以上を一律に高齢者と見る一般的な傾向は、現実的なものではなくなりつつあるとした。

その柱として掲げたのが、公的年金の受給開始時期の選択肢を70歳超えにまで拡大することだ。

増額率が現行ルールのまなでも、仮に75歳まで繰り下げすれば年金額は84％増える。大綱は70歳を超えて受給開始する場合には、現行よりも加算割合を上積みする考えも示しているので、新制度となればさらに加算される。

・女性の約8割が個人事業主

女性の起業家が最も多い年齢層は35歳から39歳の12.1％である。ついで30から34歳の10.4％だ。一方で55歳から59歳以降も上昇カーブを描き、65歳以上も9.9％と3番目に高い水準となっている。

女性の場合、78.6％が個人事業主である。起業にかけた費用や自己資金を見ても、50万円以下が25.2％とトップで、比較的低額で開業する傾向にある。

経営者の個人保証や個人財産を担保とはしていないとした人も73.6％を占め、手元資金の範囲で堅実に始めるという人が多い。

大きなリスクを背負わない人が多い分、女性起業者の起業後の手取り収入は少なく、月額「10万円以下」が26.7％、「10から20万円以下」が22.5％と、半数近くは20万円以下にとどまる。だが、これでも長い老後を踏まえて、「老後資金の蓄え」、「年金の足し」として考えれば大きい。

女性は男性に比べて子育てや介護といった生活ニーズに根ざした「生活関連サービス、娯楽」分野での起業が多いのも特徴の1つだが、今後、勤労世代が減っていく中で、生活関連サービスのニーズは大きくなる。こうした分野で小回りのきくサービスを展開する起業が増えることは、社会全体にとってもプラス効果が期待できる。

大きなリスクを背負わない人が多い分、女性起業者の起業後の手取り収入は少なく、月額「10万円にか」が26.7％、「10から20万年以下が22.5％と、半数近くは20万円以下にとどまる。

だが、これでも長い老後を踏まえて、「老後資金の蓄え」、「年金の足し」として考えれば大きい。

いずれにせよ、現役時代から準備を進めなければ出来ないことが多い。少子高齢社会の老後は、計画的でありたい。

・アテクシの意見

・自分で老後資金を貯蓄できる人はあまりいない。

年金の繰り下げについては、賛成ですね。というか、支払った保険料よりも多くの年金がもらえる時代ではないと思います。恐らく、平均寿命以上生きたとしても、支払った保険料のもとは取れないのではないでしょうか？

では保険料を支払うことに意味はないのでしょうか？意味はあると思います。なぜなら、お金があるとついつい使ってしまう人でも、強制的に保険料として徴収されていれば、その分貯蓄することができるからです。

確かに貯蓄はできるだろうけど、元を取れるまで長生きするとなると、かなりの年齢になるだろうから、実質的には無理だろうし、そうなると手数料が高すぎるのではないだろうか？

と考える人もいるでしょう。自分の寿命が分かる人であれば、そういった考えをしても問題ないかもしれませんが、誰にも寿命はわかりません。

もし、自分が考える寿命よりも、長く生きてしまった場合、貯蓄がなければ老後の生活はかなり厳しいものになるでしょう。

ゆえに、かなり手数料が高かったとしても、年金保険料を支払うべきなのです。

・インフレが起こった場合でもインフレに対応している。

民間の年金は基本的に定額なので、インフレが起こった場合、目減りすることになります。公的年金は、インフレに対応しているので、物価の上昇が起こっても、その分年金も上乗せして支払われます。

（とはいっても、政府はマクロ経済スライドなどというよくわからないテクニックを使ってなるだけ年金を支払わないでいいようにしておりますけども）

・年金支給額を選ぶことができる

基本的に年金は65歳から支給されることになっていますが、金額が減ってもいいのであれば、60歳からもらえますし、逆に金額を多くもらいたい人は70歳から増やしてもらうこともできます。

保険料の振り込みは今の所60歳までなので、60歳を過ぎて、老後資金が乏しいように思えた場合、70歳まで支給日を延長して、年金を多く貰えばいいのです。

そんな感じで、アテクシとしては、年金保険料は支払っておいたほうがいいのではないかと思うのです。

将来国家が破綻して、年金も不払いになるのではないか？という噂話がありますが、そのときは日本という国自体が滅亡していると思いますので、潔く諦めましょう。

・女性の起業について

女性に限らず最近は、男性で正社員の方でも副業をなさっている方も多いようですね。

もはや終身雇用の時代ではありませんので、本業の他に副業をやることで、将来の老後資金を確保しようという人も多いのではないでしょうか？

そういった中で、我々引きこもりも、何かしらの収入源を得る必要があるのかもしれません。といっても、いきなり起業というのは難しいので、簡単にできる副業から始めて見るのも良いのではないでしょうか？

その2まとめ

・年金はなるだけ繰り下げたほうがいい。

・いきなり起業はハードルが高いので、ちょっとした副業から始めてみるのがよさそう。

・老後の生活について、若いうちから計画を立てておいたほうが良さそう。

[yuragineko]

第10回

今回でいよいよ「未来の年表」も最終回となります。といっても、あらかた書きたいことはかきつくしたので、あとがきのようなものを書いていこうと思います。

アテクシも含めて、氷河期世代と呼ばれる人たちは、将来もらえる年金も少なく、医療費やその他福祉も削減されることが確実なため、非常に生きづらい老後を迎えることが予想されます。

そうしたなかで、私達はどのように生きていけばいいのか？そんなことを「未来の年表」シリーズを通して考えてきました。最良の老後の迎え方は各個人が考えていかなければならないことなので、これと行った回答を示すことはできませんが、いくつかヒントになるものがあったと思います。

とくに、親なき後にどのような生活をしていくのか？資金面やライフスタイルなど、考えることがたくさんありすぎて、すぐに答えを出すことはできないでしょうが、毎日の生活の中で、ゆっくりかつじっくりと老後の生活を考えていければとアテクシも思っております。

長い連載をお読みくださり誠にありがとうございました。

さて、次回は、落合陽一先生の「日本再興戦略」という本をネタに日本の未来を考えていきたいと思います。（日本の未来より自分の未来をかんがえろよ！というツッコミがあるかもしれませんが、この本までは読書感想文を書きたかったので、よろしくおねがいします。）